【経営者必読】キャシュフローの理想形を把握して目指そう!


経営者は現金の流れを正確に把握しておかなければなりません。そこで大いに注目すべきはキャッシュフローのなのです。

キャッシュフローには、大きく分けて3つあります。

「営業活動におけるキャッシュフロー」
「投資活動におけるキャッシュフロー」
「財務活動におけるキャッシュフロー」

上記の3つのキャッシュフローがそれぞれプラスであるのか、それともマイナスであるのか、ということを確認すべきなのです。そしてそれぞれのキャッシュフローがプラスだと良いのか、それともマイナスだとよいのか、ということもチェックしておきましょう。

今回はまずは理想形のキャッシュフローについて解説し、その他の優良タイプのキャッシュフローについても紹介していきます。

 

理想形のキャッシュフローがこれだ!

・営業キャッシュフロー・・・プラス
・投資キャッシュフロー・・・マイナス
・財務キャッシュフロー・・・マイナス

こちらのキャッシュフローに分類された場合には、なんの心配もありません。資金調達をするときにも金融機関から大いに評価されることになるでしょう。問題がない優良企業の典型的なキャッシュフローなのです。

【営業キャッシュフローについて】
まず営業キャッシュフローがプラスである、ということで本業が好調であることが示されています。本業から出たキャッシュでしっかりと対応できていることを表しています。

【投資キャッシュフローについて】
投資キャシュフローがマイナスとなっているわけですが、企業が好調であるからこそ様々な投資を実施していることを示しています。有価証券や固定資産などを手に入れるためにキャッシュを使ったからこそマイナスになっている、と判断できるのです。投資キャッシュフローがプラスになるということは投資したものを現金化している、ということを指してます。投資したものを現金化しないでも対応できている、と判断できる状況なのです。

【財務キャッシュフロー】
最後に財務キャッシュフローですが、マイナスになっているということは金融機関からの借り入れを順調に返済している、と判断できます。さらに社債の償還が進んでいるとも考えられます。逆に金融機関等からの借り入れを増やせば、財務キャッシュフローはプラスになるはずです。借金が増えることになるので、のちのち大きな負担になるかもしれません。そういった心配がない状況も財務キャッシュフローから確認できるわけです。

 

成長企業の典型的なキャッシュフロー

・営業キャッシュフロー・・・プラス
・投資キャッシュフロー・・・マイナス
・財務キャッシュフロー・・・プラス

成長著しい会社に関しては、上記したようなキャッシュフローになります。ベンチャー企業などが該当するケースが多くなっています。
資金調達に関しては、内容にもよりますが問題なくできる場合もあります。

理想的なキャッシュフローとは言えませんが、企業が大きく発展する時に現れるキャッシュフローの形態なので大きな問題はありません。

まず営業キャッシュフローがプラスということで、本業はうまくいっています。売上などが増大している成長企業は、基本的に営業キャッシュフローがプラスになっているのです。

投資キャッシュフローがマイナスになっているわけですが、より会社を大きくするために積極的に投資をおこなっていると考えられます。その投資が後に足を引っ張る可能性もあるわけですが、成長企業の多くは投資をするものなので問題はありません。

財務キャッシュフローはプラスになっています。ここがプラスになっているということは、借り入れなどの資金調達を実施したことを表しています。事業をより大きくするために設備投資資金などを導入したと考えられるわけです。成長企業の多くは借り入れを実施しているので、こちらも金額にもよりますが問題はありません。

 

事業転換を図っている企業の典型的なキャッシュフロー

・営業キャッシュフロー・・・プラス
・投資キャッシュフロー・・・プラス
・財務キャッシュフロー・・・プラス

3つすべてがプラスとなっています。
こちらのライプのキャッシュフローで注目したいのは投資や財務キャッシュフローがプラスとなっているわけですが、営業キャッシュフローがプラスということで本業は好調な部分です。

好調である本業をさらに事業転換するために、様々な取り組みをしていると考えられるキャシュフローの形態なのです。

投資キャッシュフローがプラスということで、有価証券や固定資産などを売却していると考えられます。要は資金調達を実施しているのです。事業転換をするためには資金が必要です。

財務キャッシュフローもプラスですが、こちらでは借り入れを行っています。やはり資金調達をおこない事業転換を行うとしていることが見て取れるわけです。

こちらのキャッシュフロー状態で資金調達を行う場合には、金融機関から転換理由や事業内容を詳しく調査される可能性があります。