新米経営者必見!キャッシュフローをわかりやすく解説します


会社を経営するためにはキャッシュフローが極めて重要になります。現金がどれだけ入っていって、どれだけでていくのでしょうか?現状でどれだけの現金があるのでしょうか?そもそも会社に現金がなくなってしまえば倒産はまぬがれません。

こちらではキャッシュフローについてわかりやすく解説します。
何となくキャッシュフローを把握している、という方も多いでしょう。

新米経営者の方は必読です。

 

そもそもキャッシュフローってなんだ?

・キャッシュとは・・・現金、当座預金、普通預金のこと
・フロートは・・・流れのこと

要は「現金や預金の流れのこと」をキャッシュフローと呼んでいるのです。

企業として活動をしているとお金の出入りが必ず発生します。
例えば商品を仕入れると、代金の支払いが必要になります。商品が売れれば、代金が入ってきます。このようにお金は企業の中を出たり入ったりしているのです。

商品の仕入れや売却だけが企業を出入りしているわけではありません。企業を存続していくためには様々な経費もかかります。例えばオフィスや店舗に家賃もありますし、水道光熱費もあるでしょう。社員の給料の支払いもあります。

企業のお金の出入りにはいくつものことが関わっています。それらを一つずつわかりやすく把握することもキャッシュフローならできるわけです。決算などでまとめて把握すると小さなほころびを発見できません。しかしキャシュフローで細かい部分も把握することで、企業の問題点があぶり出されることもあるのです。

 

同じ?違う?利益とキャッシュフローの関連性について

・必ずしも利益とキャッシュフローは連動していない

利益が出ているということはキャッシュフローがプラスになっているはず、と思いこんでいる方も多いかもしれません。しかし利益が出ていたとしても、必ずしもキャッシュフローがプラスであるとは限りません。

そもそもキャッシュフローは入金してはじめてプラスになります。しかし売上があってもすぐにキャッシュフローがプラスになるわけではありません。売上があったとしても「売掛金」や「受取手形」をまずは受け取ることになるのです。そして入金までには1ヶ月から2ヶ月かかってしまいます。要はキャッシュフローに反映されるためには一定期間後となるわけです。

ここで気づいてほしいのが、売上が良くなったとしても実感をするのは少し経ってから、ということです。入金されるまでには一定期間がかかってしまうので、会社の現金が増えるまでには時間がかかってしまいます。

売上が良くなったからといって、事業を拡大するために出費をどんどん増やしてしまうと、入金がまだ先なので対応できなくなってしまうことも考えられます。
最近では黒字倒産という言葉も増えてきました。売上は良いのに現金がなくなって倒産してしまうことを黒字倒産と呼んでいるのです。

黒字倒産する企業の多くは、将来的なキャッシュフローの予測を行っていません。だからこそ黒字倒産に陥ってしまうわけです。

最近ではクレジットカード決済も増えてきました。その影響で小売店も黒字倒産に至りやすくなっています。以前は現金で購入する一般客が多かったのですが、カード払いをする方も増えてきたのです。入金までにはタイムラグがある、ということを新米経営者はしっかりと把握しておかなければなりません。

 

経営は順調なのにキャッシュフローがマイナスになるケースとは

売上もよく黒字経営を行っているのにキャッシュフローがマイナスに至ってしまうケースはあります。こちらではそのような経営状況と異なるキャッシュフロー結果が出てしまうケースについてお伝えします。

・入金よりも出金が先にきてしまう

商品を販売する時には、まずは仕入れを実施しその後に販売を行って売上となります。ここで注目してほしいのが、仕入れ金額の支払い間隔と売上代金の入金間隔です。仮に支払い間隔が短く入金間隔が長い場合はどうなるでしょうか?先に支払いが来て入金はあとになってしまいます。

急激に商品が売れたとしても、入金されるのはかなり時間が経ってから、ということになってしまうわけです。その前に支払が先に来てしまえば、当然キャッシュフローはマイナスになる可能性があります。

そのキャッシュフローのマイナスに耐えられるのか、ということが重要になります。マイナスに耐えられるのであれば、その後に入金がくるので問題ないでしょう。プラスに転じてくれるはずです。

特に急激に商品が売れた時は注意しなければなりません。急激に売れた時には、大量に仕入れなければならないのです。そうすると当然ですが出費も増えてしまいます。その支出が先にきてしまうようなことになれば、大幅なキャッシュフローのマイナスも考えられるのです。支払不能となってしまい、不渡りを出してしまえば取引先からの信用も失ってしまいます。