財務諸表の一つ「キャッシュフロー計算書」とは?


財務諸表ですが、いくつかの書類に分かれています。有名なのは損益計算書と貸借対照表、そしてキャッシュフロー計算書です。
こちらではキャッシュフロー計算書について徹底解説します。

キャッシュフロー計算書は資金繰りの状況を知るために役立つ存在となっています。作成しなければ、資金繰りの悪化に気づけないかもしれません。さらにキャッシュフロー計算書では、なぜ資金繰りが悪化しているのかも分かるわけです。

こちらでは財務諸表の一つであるキャッシュフロー計算書について徹底解説します。

 

キャッシュフロー計算書の構造

・営業活動によるキャッシュフロー
・投資活動によるキャッシュフロー
・財務活動によるキャッシュフロー
・期首キャッシュ残高
・期末キャッシュ残高

キャッシュフロー計算書には上記の内容が示されることになります。
問題となってくるのは、「営業活動によるキャッシュフロー」「投資活動によるキャッシュフロー」「財務活動によるキャッシュフロー」の3つです。その3つのキャッシュフローの内容がどうなっているのかを明らかにしていくことで、あなたの企業がどういった状況になっているのかが見えてきます。

 

営業活動によるキャッシュフローとは

・事業によるお金の出入りを指している

営業活動によるキャッシュフローですが、本業によるお金の出入りが大きく関わってきます。本業によって得たお金と出ていったお金でプラスマイナスが表示される基本的なものです。

営業活動によるキャッシュフローに関しては、基本的にプラスとならなければなりません。プラスでなければ本業が上手くいっていない、ということになってしまうわけです。売上が下がっているかもしれません。大きな問題が発生している、と考えられるわけです。

ちなみに営業活動によるキャッシュフローに関しては、数字が大きければ大きいほど運転資金がたくさんある、といった状態になっています。資金繰りの悪化に関してはそれほど気にしなくても良いかもしれません。

 

投資活動によるキャッシュフローとは

・投資資金の流れを指している

投資活動によるキャッシュフローですが、プラスであればあるほど固定資産であったり有価証券の売却を進めていたり、ということになります。自社の財産を処分して資金を確保している、と考えられるわけです。

一方で投資活動によるキャッシュフローがマイナスであると、不動産などの固定資産を購入したり有価証券を購入したりしている、と考えられるわけです。企業として好調なので財産を増やしている、とういった見方もできるわけです。

基本的にはプラスが良いと思われがちですが、投資活動によるキャッシュフローに関してはプラスであると資金が足りなくなっている可能性があります。財産を現金化しているからです。

 

財務活動によるキャッシュフローとは

・借り入れなどの資金の流れを指している

財務活動によるキャッシュフローに関しては、借入金などが大きく関わってきます。

プラスとなっている場合には、借入などをおこなって手持ちの現金が増えたことになります。一方でマイナスとなっている場合には返済を進めた、ということになるわけです。

プラスとはいっても借入金が増えることになるので、あまり良いこととは言えません。マイナスであればしっかりと返済を進めている、ということになるので大きな問題はないと考えられます。

 

キャッシュフロー計算書はどのように利用すべきか?

・現状の把握が大事

現状で会社がどうなっているのかを把握するためにキャッシュフロー計算書を活用すべきです。
ここまで述べたように「営業活動によるキャッシュフロー」「投資活動によるキャッシュフロー」「財務活動によるキャッシュフロー」の3つが重要になってくるのですが、各プラスマイナスによってその会社の状況が見えてくるのです。すべてがプラスになっていれば良い、というわけではありません。

どの項目がプラスで、どの項目がマイナスであるかを明確に把握することで、現在会社がどういった状況になっているのかを把握しましょう。状況が把握できれば、その状況によって対応をしていけばよいのです。会社にはそれぞれの事情があります。どの会社にも効く特効薬はありません。
キャッシュフロー計算書を見て、自社にはどのような対策が必要なのかを考えることが大切なのです。

・将来のキャッシュフローも確認しておくこと

キャッシュフロー計算書はあくまで現状を把握できるものです。しかし現金は入ってきたり出ていったりするものなので、いつも一定ではありません。
現状は大丈夫であったとしても将来はどうなるかわかりません。

キャッシュフロー計算書は将来的なものも作成しておきましょう。将来を予測することで、早めに資金調達の対策が打てる、といったこともあるのです。資金繰りの悪化の把握が遅れてしまえば、取り返しがつかないかもしれません。